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水道事業体の設備システム・事業計画

当センター機関誌「水道技術ジャーナル」に掲載した、水道事業体の設備システム・事業計画を転載しました。
※組織名称等は掲載当時のものです

 

タイトル 事業体名 掲載号 発行月
国内事業体支援の取組 横浜市水道局 81号 2016年10月
住民参加型水道事業ビジョン策定 矢巾町上下水道課 81号 2016年10月
大阪広域水道企業団と市町村水道事業 との統合検討協議について 大阪広域水道企業団 80号 2016年7月
浄水管理センター 大津市企業局 76号 2015年7月
北千葉浄水場 高度浄水施設 北千葉広域水道企業団 75号 2015年4月
箱根地区水道事業包括委託 神奈川県企業庁企業局 74号 2015年1月
水みらい広島における公民連携の取組み 株式会社水みらい広島 73号 2014年10月
日本最大規模の膜ろ過施設を導入した川井浄水場再整備事業 横浜市水道局 72号 2014年7月
新山科浄水場 大規模太陽光発電設備導入の取組 京都市上下水道局 71号 2014年4月
川崎市水道事業の再構築計画 川崎市上下水道局 70号 2014年1月
水道トライアングルシステムの概要 北九州市上下水道局 69号 2013年10月
不断水ドーム改修工法による本郷浄水場配水池天井部改修工事 広島県企業局 68号 2013年7月
新石川浄水場の概要 沖縄県企業局 67号 2013年4月
名古屋市上下水道局事業継続計画(地震対策編) 名古屋市上下水道局 65号 2012年10月
鏡岩水源地・雄総水源地 紫外線処理施設 岐阜市上下水道事業部 61号 2011年10月
埼玉県新三郷浄水場・高度浄水施設について 埼玉県企業局 58号 2011年1月
江山浄水場・UF膜ろ過設備 鳥取市水道局 57号 2010年10月
大牟田・荒尾共同浄水場整備・運営事業の概要 大牟田市企業局 54号 2010年1月
横浜市における環境にやさしい水道システムの取り組みと水道水の有効利用について 横浜市水道局 48号 2008年7月
上下水道統合型管路情報システムの構築について 秋田市上下水道局 47号 2008年4月
砧浄水場・膜ろ過施設について 東京都水道局 46号 2008年1月
三次市寺戸浄水場膜ろ過施設について 三次市水道局 45号 2007年10月
横浜市における地震時の水道管路被害予測システム 横浜市水道局 44号 2007年7月
酸注入設備の導入とその効果について 神奈川県内広域水道企業団 43号 2007年4月
布引ダム提体補強工事とこれを機会とした水源の利活用 神戸市水道局 41号 2006年10月
香川県における太陽光発電導入について 香川県水道局 40号 2006年7月
松山市におけるDBO事業「かきつばた浄水場・高井神田浄水場ろ過施設整備等事業」の紹介 松山市公営企業局 39号 2006年4月
横浜市における災害用地下給水タンクの整備について 横浜市水道局 38号 2006年1月
寒川浄水場排水処理施設特定事業の紹介−排水処理施設更新事業へのPFI手法の導入− 神奈川県企業庁企業局 35号 2005年4月
三原市水道局 西野浄水場 三原市水道局 33号 2004年10月
中部配水場PCタンクのリニューアル 明石市水道部 31号 2004年4月
北谷浄水場地下水系水道硬度低減化施設 沖縄県企業局 29号 2003年10月
安芸灘6号海底管布設工事 広島県企業局 28号 2003年7月
朝霞浄水場 高度浄水処理施設における設備システム 東京都水道局 28号 2003年7月
平和公園配水場の建設 名古屋市上下水道局 27号 2003年4月
太田市水道局における浄水場施設管理の新たな取り組み 太田市上下水道局 26号 2003年1月