水道事業体の設備システム・事業計画 トップページ 出版物 水道技術ジャーナル 水道事業体の設備システム・事業計画 水道技術ジャーナル 水道技術ジャーナル バックナンバー 水道Ｑ＆Ａ一覧 水道事業体の設備システム・事業計画 水道技術ジャーナル広告募集（会員用） 会員事業体において導入・実施された、特色のある設備や事業計画について紹介しています。当センター機関誌「水道技術ジャーナル」に掲載した、水道事業体の設備システム・事業計画を転載しました。※組織名称等は掲載当時のものです タイトル 事業体名 掲載号 発行月 千葉県営水道管路情報閲覧システムの導入 NEW 千葉県企業局 111号 2024年4月 エネルギー利用の効率化をめざした送水運用の取組 大阪広域水道企業団 110号 2024年1月 長崎市の水道施設統合整備事業の取組 ―市町村合併による施設の統廃合― 長崎市上下水道局 109号 2023年10月 水道システム内への水力発電導入の取組 札幌市水道局 108号 2023年7月 水道事業基本計画及び中期経営計画策定に向けた取組 仙台市水道局 107号 2023年4月 重要給水施設管路耐震化における効率的なダウンサイジング―人口ビジョン、立地適正化計画の反映― 豊橋市上下水道局 106号 2023年1月 タブレット端末を活用した管路情報の運用―緊急対応時における現場情報の即時共有― 長岡市水道局 105号 2022年10月 モデル地区における自動検針システム（スマートメーター）の導入 横浜市水道局 104号 2022年7月 神奈川県営水道におけるドローンの活用方法 ―水道事業における新たな点検方法の確立に向けて― 神奈川県企業庁 103号 2022年4月 施設設計のイノベーション ―経済成長期に整備されたポンプ設備の更新― 鹿児島市水道局 102号 2022年1月 豊田市における危機管理システムの構築 豊田市上下水道局 101号 2021年10月 維持管理業務の効率化と適切な施設管理を目的としたシステムの導入 神奈川県内広域水道企業団 100号 2021年7月 防災・災害対策を強化する新たな支援ツール「防災・災害情報システム」 山形市上下水道部 99号 2021年4月 応援派遣準備の高速化に係る取組 仙台市水道局 98号 2021年1月 配水コントロール設備更新工事 香川県広域水道企業団 97号 2020年10月 豊橋市における水道・電気・ガス共同自動検針の取組 豊橋市上下水道局 96号 2020年7月 新山科浄水場導水トンネルの更新・耐震化工事 京都市上下水道局 95号 2020年4月 犬山浄水場の常用発電設備等のコージェネ大賞受賞について 愛知県企業庁水道部 94号 2020年1月 曳家工法を用いた狭隘な水道用地における配水塔の更新 川崎市上下水道局 93号 2019年10月 東京都、横浜市、川崎市が連携した「首都圏水道事業体支援プラットフォーム」の取り組み 東京都水道局 92号 2019年7月 地下式鉄筋コンクリート造調整池の浮上リスクとその防止対策の検討について 神奈川県内広域水道企業団 91号 2019年4月 水の大切さ伝えるために 断水体験！給水訓練 松江市上下水道局 90号 2019年1月 大口径配水管におけるバルブの破損事故の事例から、想定される破損の原因とそれらの対応策の方向性 横浜市水道局 89号 2018年10月 震災後の水需要減少対策事業 ～水道水のイメージアップと裾野拡大に向けた取り組み～ 福島市水道局 88号 2018年7月 官民連携による発展的広域化 荒尾市企業局 87号 2018年4月 漏水防止計画作業について ～インフラメンテナンス大賞 優秀賞受賞～ 東京都水道局 86号 2018年1月 3市5町の事業統合で40万人規模の企業団に 群馬東部水道企業団 84号 2017年7月 配水池設置事業について 米子市水道局 83号 2017年4月 新たな広域化の挑戦 ～北奥羽地区水道事業協議会～ 八戸圏域水道企業団 82号 2017年1月 国内事業体支援の取組 横浜市水道局 81号 2016年10月 住民参加型水道事業ビジョン策定 矢巾町上下水道課 81号 2016年10月 大阪広域水道企業団と市町村水道事業 との統合検討協議について 大阪広域水道企業団 80号 2016年7月 浄水管理センター 大津市企業局 76号 2015年7月 北千葉浄水場 高度浄水施設 北千葉広域水道企業団 75号 2015年4月 箱根地区水道事業包括委託 神奈川県企業庁企業局 74号 2015年1月 水みらい広島における公民連携の取組み 株式会社水みらい広島 73号 2014年10月 日本最大規模の膜ろ過施設を導入した川井浄水場再整備事業 横浜市水道局 72号 2014年7月 新山科浄水場 大規模太陽光発電設備導入の取組 京都市上下水道局 71号 2014年4月 川崎市水道事業の再構築計画 川崎市上下水道局 70号 2014年1月 水道トライアングルシステムの概要 北九州市上下水道局 69号 2013年10月 不断水ドーム改修工法による本郷浄水場配水池天井部改修工事 広島県企業局 68号 2013年7月 新石川浄水場の概要 沖縄県企業局 67号 2013年4月 名古屋市上下水道局事業継続計画（地震対策編） 名古屋市上下水道局 65号 2012年10月 鏡岩水源地・雄総水源地 紫外線処理施設 岐阜市上下水道事業部 61号 2011年10月 埼玉県新三郷浄水場・高度浄水施設について 埼玉県企業局 58号 2011年1月 江山浄水場・UF膜ろ過設備 鳥取市水道局 57号 2010年10月 大牟田・荒尾共同浄水場整備・運営事業の概要 大牟田市企業局 54号 2010年1月 横浜市における環境にやさしい水道システムの取り組みと水道水の有効利用について 横浜市水道局 48号 2008年7月 上下水道統合型管路情報システムの構築について 秋田市上下水道局 47号 2008年4月 砧浄水場・膜ろ過施設について 東京都水道局 46号 2008年1月 三次市寺戸浄水場膜ろ過施設について 三次市水道局 45号 2007年10月 横浜市における地震時の水道管路被害予測システム 横浜市水道局 44号 2007年7月 酸注入設備の導入とその効果について 神奈川県内広域水道企業団 43号 2007年4月 布引ダム提体補強工事とこれを機会とした水源の利活用 神戸市水道局 41号 2006年10月 香川県における太陽光発電導入について 香川県水道局 40号 2006年7月 松山市におけるＤＢＯ事業｢かきつばた浄水場・高井神田浄水場ろ過施設整備等事業｣の紹介 松山市公営企業局 39号 2006年4月 横浜市における災害用地下給水タンクの整備について 横浜市水道局 38号 2006年1月 寒川浄水場排水処理施設特定事業の紹介－排水処理施設更新事業へのPFI手法の導入－ 神奈川県企業庁企業局 35号 2005年4月 三原市水道局 西野浄水場 三原市水道局 33号 2004年10月 中部配水場PCタンクのリニューアル 明石市水道部 31号 2004年4月 北谷浄水場地下水系水道硬度低減化施設 沖縄県企業局 29号 2003年10月 安芸灘6号海底管布設工事 広島県企業局 28号 2003年7月 朝霞浄水場 高度浄水処理施設における設備システム 東京都水道局 28号 2003年7月 平和公園配水場の建設 名古屋市上下水道局 27号 2003年4月 太田市水道局における浄水場施設管理の新たな取り組み 太田市上下水道局 26号 2003年1月 このページを共有